31話 田谷発言「ソフト会社はいい加減」

こんにちは、秋津学です。


実に中味のない、時間の無駄な面談であったが、東洋経済新報社（代表取締役・柴生田晴四・注＊）の田谷和明取締役は私に対してさらに次のように、付け加えることも忘れなかった。


「我が社の責任について何か考えがあるのなら、弁護士を寄越して「要望書」を出してください。会議にかけて判断する。あくまで協議すると言っているだけで、要望を受け入れるとは限りません。何も受け入れないこともありますが、とりあえず出してみて下さい」


これを聞いて私は、もしかして田谷取締役はやんわりと「恫喝」をしに来たのか、と思った。元々非のある東洋経済新報社が何の非もない私に「弁護士を寄越せ」、「要望書は弁護士を通じて出せ」とは・・・！


そう言えば、初対面の時から田谷取締役には、「謝りに来ました」という腰の低さと言うか、謝罪の姿勢もなく、また解決への意気込みが全く感じられなかった。


全くもって謝罪もなく、「文句があるなら、要望書を出せ」「しかしそれを受け入れると言っていない」という田谷氏の一方通行型は妙に手馴れて、更に気味悪かった。


私が、「ソースネクスト」社について、その問題性を指摘すると、田谷氏は、ヘラヘラ笑いながら、


「ソフト会社というのは、だいたいがこんなもので、いい加減な会社が多いんですよ」


と答えた。つまり東洋経済新報社は、「いい加減を承知の上」ということか？　そういう大事なセリフはビジネスの最初に一言言うべきではないか。自己本位の姑息な弁解に過ぎず、また「東洋経済新報社は、著者にいい加減な会社を紹介してビジネスをします」と宣言していることと同然なのに、そのあたりに思いが及んでいない迂闊な会社であることを自ら語っている。残念ながら、田谷氏にはこの理解が皆目わかっていない。


「ソースネクスト」社については、以下にURLがあるから、参考にしていただきたい。


＜これをクリック＞



（写真：「ソースネクストの重大疑惑」表紙）



（写真：目次の一部）


週刊「東洋経済」を発行する東洋経済新報社は、金儲け最優先ということがよくわかる例の一つと言ってよいだろう。


田谷氏が後先を構わず、ゴーマンをかましてくれたので、私は代理人弁護士を置いている。そして１年半近くを経過しても、今まで述べてきたように、和解条項の名のもとに、東洋経済はつぎつぎと条件を付加することで、自ら問題解決をできなくして・・・逃亡中！（続く）

注＊
・ライバル誌はダイヤモンドや日経ビジネスなど。
・沿革　1895年11月15日、のちに政治家に転身し立憲民政党総裁となる町田忠治によって創業され、旬刊『東洋経済新報』（後の『週刊東洋経済』。1919年の10月4日号より週刊化、1961年より現誌名）を創刊。1921年11月、株式会社に改組し、三浦銕太郎主幹が代表取締役に就任した。（「ウィキペディア」より）